学会事務局からのお知らせ

国際教育史学会大会（2019年7月）への若手会員の派遣について

2019-04-01 学会事務局からのお知らせ

　2019年3月の理事会において、2019年7月にポルトガルで開催される国際教育史学会大会への若手会員の派遣を決定しました。派遣を希望する会員は、「教育史学会若手会員派遣プログラム規程」および下記の「第２回教育史学会若手会員海外学会派遣プログラム実施要領」をご参照の上、所定の手続きをお願いいたします。

第2回教育史学会若手会員海外学会派遣プログラム実施要領

１．この「プログラム実施要領」は、「教育史学会若手会員海外派遣プログラム規程」に基づき、2019年7月にポルトガルのポルトで開催される国際教育史学会（International Standing Conference　for the History of Education）の大会で発表することを希望する教育史学会会員のためのプログラム実施要領である。

２．派遣を希望する会員は、発表題目、発表要旨（1,200字程度）、往復渡航費等の諸経費概算を記載した応募書類を、2019年5月末日までに学会事務局に届け出なければならない。

３．科学研究費補助金等の助成を受ける場合は、応募書類にその旨を記載すること。

４．届け出を受け、国際交流委員会は派遣会員を選考する。

2019年4月1日

国際教育史学会(ISCHE)のサマースクールのご案内

2018-11-30 学会事務局からのお知らせ

国際教育史学会(ISCHE)のサマースクールが、2019年6月13～16日にLiverpool John Moores Universityにて開催されます。詳細はこちらをご覧ください。

ISCHEのサマースクールは、海外の代表的な研究者による論文指導が含まれる大変魅力的な場です。国際交流委員会としては、教育史学会の、特に若手会員に積極的な参加を期待します。

なお、このサマースクールへの参加については、各自でお申し込みください。　　　　　　　　　国際交流委員会や教育史学会事務局を経由する申込みではございません。

2018年11月20日　国際交流委員会

教育史学会会報No.124を発送いたしました。
以下のものが同封されていますので、ご確認願います。
1. 会報No.124
2. 教育史学会会費払込用紙（該当する方のみ）
2018年11月2日現在で第62回大会年度までの会費を納入いただいていない方に、払込用紙を同封しています。すでに会費を振込まれた場合は、お手数ですが払込用紙を破棄してください。
会報が届かない場合は、事務局までお知らせください。

WERA-Tokyo 2019 へのシンポジウム企画の募集について

2018-10-10 学会事務局からのお知らせ

教育史学会では、2019年8月5日から8月8日まで東京大学および学習院大学において開催されるWERA（世界教育学会）大会にシンポジウムを開催することにし、会員の皆様にシンポジウムの企画を募集することにしました。シンポジウムの企画が採択された場合には、通訳料として10万円を支援します。応募についての詳しい内容は、下記をご覧下さい。
企画書の提出締切は2018年11月末です。会員の皆様の積極的な応募を期待しています。

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教育史学会会員各位
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　教育史学会理事会

　2019年8月5日から8月8日まで、世界教育学会(WERA)が東京大学および学習院大学において開催されます。教育史学会会員諸氏の積極的な参加を期待しているところです。WERA大会には、個人発表、シンポジウム企画、ポスター発表の三つの形式がありますが、教育史学会ではWERA大会にシンポジウムを開催することにし、会員の皆様にシンポジウムの企画を募集することにしました。シンポジウムの企画が採択された場合には、通訳料として10万円を支援します。
ついては、企画書を2018年11月末までに、教育史学会事務局にメールに添付してお送り下さい。様式は、WERA-Tokyo2019申請書（英語版）に準じて、日本語で作成してください。WERA-Tokyo2019のホームページ[https://www.wera-tokyo.com]より発表募集要項のSymposium Submissionsの箇所を精読してください。
応募された企画書は教育史学会理事会の選考委員会において審査し、1件を選考します。なお、発表募集要項にあるとおり、教育史学会の支援がなくても、シンポジウムを企画することは可能です。
　シンポジウムの形式としては、司会と指定討論者以外に、報告者3～5名です。報告は英語で行います。
テーマとしては、国際的な視点が重視されています。たとえば、次のようなテーマが考えられます。
・明治期日本における西洋教育思想の影響（ペスタロッチ、フレーベル、ヘルバルトなど）
・大正期における教育の国際交流とナショナリズムの形成
・明治期高等教育の国際比較
・新教育運動の国際連携と大正新教育
・世界大戦下の教育体制の国際比較：日本、アメリカ、イギリス、ドイツ
・その他

会員の皆様の積極的な応募を期待しています。質問等は下記の教育史学会事務局にお寄せください。

応募先：教育史学会事務局（E-mail：mail@kyouikushigakkai.jp）

投稿論文の審査方法の変更について

2018-10-01 学会事務局からのお知らせ

第62回大会年度より『日本の教育史学』の掲載論文の審査方法を改めます。これに伴い、「論文審査手続」「投稿要領」を改正しましたので、お知らせします。詳しくは、ホームページに掲載の「論文審査手続」「投稿要領」をご参照ください。

なお、「投稿要領」では論文の送付締切を従前の11月30日（消印有効）から11月15日（消印有効）に改め、併せてPDFの送信を11月15日（必着）としておりますが、第62集の編集については、論文の送付を11月20日（消印有効）、PDFの送信を11月20日（必着）と5日延長することにしました。

投稿を予定されている会員は、投稿の締切および提出方法が変更されておりますので、ご留意ください。