お知らせ

学会事務局からのお知らせ

第65回大会年度会費 口座振替のご案内

学会費をゆうちょ銀行の口座振替にて納入いただいている会員の皆様へ、ご案内です。

 

9月1日(水)、第65回大会年度会費をご指定の口座より自動振替させていただきます。残高不足とならないよう、口座残高の確認をお願いいたします。

会費は年額7,000円(留学生会員4,000円)となります。

 

留学生会員の方は、留学生であることを証明する書類(在学証明書や学生証のコピーなど)を学会事務局にご送付ください。

証明書類は毎年ご提出いただきます。

第65回大会オンライン開催とウェブサイト開設について

教育史学会第65回大会は、2021年9月25日(土)、26日(日)の日程で神戸大学を大会
校として開催いたします。新型コロナウィルスの感染拡大の状況に鑑み、昨年と同様、
オンライン開催とさせていただくことといたしましたので、お知らせいたします。

また、大会ウェブサイトを開設しました→教育史学会第65回大会ウェブサイト
研究発表・コロキウムへの参加につきましては、サイト内エントリーフォームよりお申込み下さい。

2021年5月25日 教育史学会事務局

事務局より会員の皆様へお知らせ

 昨年より引き続き、新型コロナウイルス感染予防対策のため、事務局所在の日本大学文理学部に入構制限がかかっております。事務局へ郵送にての手続きやご回答に遅れが出ることが予想されます。会員の皆様にはご不便をおかけいたしますが、何卒、ご理解をいただきますようお願いいたします。

2021年1月 教育史学会事務局

 

『日本の教育史学』第64集の論文の募集について

『⽇本の教育史学』第64集の論⽂を募集します。第63回または第64回⼤会で⼝頭発表を⾏なった会員には『⽇本の教育史学』第64集への投稿資格があります。

論⽂投稿に際しての留意事項」をご確認の上、2020年11⽉15⽇までに、論⽂をPDFの形式で電⼦メールに添付して、機関誌編集委員会に送信して下さい。また、PDFとは別に、紙に印刷した論⽂1部を機関誌編集委員会に郵送してください。

投稿にあたっては、「教育史学会論⽂投稿チェックリスト」および「投稿者基本情報」をホームページよりダウンロードして記⼊の上、論⽂に同封して提出してください。

第64回大会年度会費 口座振替のご案内

学会費をゆうちょ銀行の口座振替にて納入いただいている会員の皆様へ、ご案内です。

9月1日(火)、第64回大会年度会費をご指定の口座より自動振替させていただきます。残高不足とならないよう、口座残高の確認をお願いいたします。

会費は年額7,000円(留学生会員4,000円)となります。

留学生会員の方は、留学生であることを証明する書類(在学証明書や学生証のコピーなど)を学会事務局にご送付ください。証明書類は毎年ご提出いただきます。

【重要】第64回大会のオンライン開催への変更について

このたび新型コロナウィルス対策のため、武蔵野美術大学では9月以後の大学の授業形態の見直しを実施して、大人数での学術大会の開催が不可能に至りました。

このため、教育史学会第64回大会の通常開催は断念せざるを得ないことについて、お詫びを申し上げます。
代替として、インターネット上の大会としてネット会議システムZOOMを使用して、予定どおりの日程・時間枠でする準備をしております。
発表や企画を行う会員は、予定どおりのスケジュールで申し込んでください。また、すでに申し込まれてネット会議システムでは不都合となり取り下げる場合もご相談ください。
なお、ネット会議システムを使用した場合の手順などについては、改めてお伝え申し上げます。

2020年6月14日 教育史学会第64回大会準備委員会

全国大学院生協議会より大学院生へアンケート協力の依頼

全国大学院生協議会より、学会宛に大学院生へのアンケート協力の依頼がありました。ご協力いただける会員の大学院生の方はよろしくお願いいたします。依頼の内容は、以下の通りです。

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大学院生のみなさま

突然のご連絡、失礼いたします。私たちは全国大学院生協議会(全院協)です。この度は、大学院生を対象にしたアンケート調査にご協力いただきたく、ご連絡いたしました。

本調査は、全院協が、全国各大学の加盟院生協議会・自治会の協力の下に実施する、全国規模のアンケート調査です。本調査は、大学院生の研究及び生活実態を客観的に把握し、もってその向上に資する目的で行うものです。

全院協では2004年度以来毎年、アンケート調査を行っており、今年で16回目を迎えます。調査結果は「報告書」としてまとめており、こうした調査結果をもとに関連省庁、国会議員及び主要政党等に対して、学費値下げや奨学金の拡充などの要請を行っております。また、本調査により明らかになった大学院生の深刻な実態は、これまで、NHKや朝日新聞をはじめとした各種マスメディアでも取り上げられ、社会的に大きな反響を呼びました。

大学院生の奨学金借入、「500万円以上」が25%

朝日新聞 2014年11月27日 朝刊

全国大学院生協議会まとめ 大学院生、6割が経済不安

毎日新聞 2014年12月1日 朝刊

大学院生 バイトで研究に支障

NHK生活情報ブログ 2012年11月30日

http://www.nhk.or.jp/seikatsu-blog/800/139365.html

学費・奨学金等の重大な問題が存在するにも関わらず、大学院生の実態に関する全国的な調査は、全院協以外では行なわれておりません。より多くの方々に回答いただき、調査の精度を高め、問題を広く社会に発信していくことの意義は今日一層高まっていると考えます。とりわけ今年度はコロナ禍が大学院生の研究生活にどのような影響を与えたかを測る上で、例年以上に重要な意義を帯びてくるのではないかと予測されます。ぜひご協力いただきますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。

本アンケート調査で得られた情報は、以上に述べた目的以外に使用されることはありません。また、個人が特定される形で調査結果をまとめることはありません。

回答はこちらから行うことができます。

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【アンケート回答フォームURL】

https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSfVDp5Nqhz4iIWY_sS5s4W5Zg1zNZX0qR8lae91PXYXKAotbA/viewform

期限は【2020年8月31日】です。

お忙しいところ恐縮ですが、ご協力よろしくお願い致します。

 

全国大学院生協議会

〒186-0004 東京都国立市中2-1 一橋大学院生自治会室気付

電話・FAX:042-577-5679

E-mail:zeninkyo.jimu@gmail.com <mailto:zeninkyo.jimu@gmail.com>

HP:https://www.zeninkyo.org/ (上記アンケートのURLが開けない場合はこちらから)

Twitter:@zeninkyo <https://twitter.com/zeninkyo>

Facebook:https://www.facebook.com/zeninkyo/

 

全国大学院生協議会からの依頼

全国大学院生協議会から、科学技術基本法改正(「科学技術基本法等の一部を改正する法律案」内閣府HP)について、各会員への情報共有と拡散、提言などへの協力依頼がありました。
詳しくは、全国大学院生協議会HP、全院協の協力関係にある学生団体Change Academia作成の意見書大学フォーラム他諸団体の提言など、各リンクにてご確認ください。

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事務局連絡先

〒156-8550
東京都世田谷区桜上水3‐25‐40
日本大学文理学部教育学科
小野雅章研究室気付
教育史学会事務局
mail@kyouikushigakkai.jp
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